地方への移住!仕事はどうする?現役SEがメリット・デメリットを解説

転職エージェント

こんにちは、大企業で現役SEとして働いているアラサーSEのAI(アイ)です。

この記事を読んでいる人は

  • 転職して年収を上げたい
  • 将来のために何かスキルを身に付けたい

と思ったりするのではないでしょうか?

実際、経済産業省から発表されているデータでは、IT人材の不足は、現状17万人から2030年には約79万人に拡大すると予測されています。

しかし、

  • 転職エージェントがたくさんあって選べない
  • 転職エージェントを使っても本当に転職できるか不安

など、悩む方も多いと思います。

転職を考えると同時に、「ここではないどこか」への移住を考える人も多いのではないでしょうか。

近年では、テレワークも進み、若い世代にも地方への移住を考える人が増えてきている傾向があります。

しかし、移住するにはまずどうしたらいいのか、どこを移住先に選ぶべきか、など、わからないこともたくさんあります。

この記事では、移住をして仕事を探したいという人の為に、地方での働き方や便利や支援制度、相談に乗ってもらえる窓口を紹介します。

各都道府県の移住支援サイトも紹介するので、ぜひ情報集めに活用してください。

地方に移住する場合、どんな仕事、どんな働き方がある?

大都市から地方に移住を考えたとき、心配ごとのひとつが「仕事」です。

地方には仕事があるのかどうか、暮らしが成立つのかどうか、気になるところ。

地方での働き方には、次の様なものが考えられます。

地方での仕事・働き方の種類

・フリーランスとして働く

・ライター

・農業、林行、畜産業、漁業に従事する

・伝統工芸の仕事に従事する

地方にあって都会にない仕事をいえば、農業などいわゆる「第一次産業」です。

第一次産業は、人手不足の傾向も強いので、たとえば新たに農業を始めようとする人を支援してくれる地方もあちこちあります。

もちろん、一般企業などに勤めることもできます。

ただ、求人数は都市部よりもかなり少なく、選択肢がない場合もあるので要注意。

フリーランスを目指す

人間関係が苦手な内向的な方は、そもそも会社で働くことが向いていないケースが多いです。そのような方は、フリーランスとして独立することをおすすめします。

フリーランスは、会社員とは違い出社義務がありません。ほとんどの場合、自宅や近くのカフェ、コワーキングスペースが職場になるので、わずらわしい人間関係が一切ありません。

多少はクライアントや仕事仲間との付き合いはありますが、折があわない場合すぐに人間関係をリセットできます。

スリーランスにおすすめのスクールはこちら「これから需要が高まるフリーランスの仕事・職種20種を現役SEが解説」を参考にして下さい。

また、短期間で確実にエンジニアとして転職したいという方は『テックキャンプエンジニア転職』のような、転職の斡旋先が豊富で(転職成功率99%)、転職を保証(転職できなければ受講料全額返金)してくれるプログラミングスクールに通うことをおすすめします。

ライター

ライターは、不要な対人関係がなく、一人で黙々と作業ができる仕事の代表例です。特に、Webライターはパソコンとネット環境さえあればどこでも働くことができます。

このブログを運営している私自身も、複数のライターさんにお仕事を発注していますが、実際にライターさんとお会いしたこともなければ、チャットで雑談をしたこともありません。

たいていの場合、企業が作成したマニュアルに沿って文章を書くので、特に難しいスキルも必要ありません。

ライティング案件を獲得する方法としては、『クラウドワークス』のようなクラウドソーシングサービスを利用するのが一般的です。

クラウドワークスについてはこちら「最新!おすすめクラウドソーシング10選を現役SEが比較した!」を参考にして下さい。

最初は、小さなタスクで評価を積みつつ、文字単価1円〜2円ほどのプロジェクト案件に積極的に応募し、信頼できるクライアントを見つけることが成功への近道です。

また、働きながら副業をしたい方はこちら「テックアカデミーのWeb制作副業コースとは?口コミ・料金・仕組みを調査」を参考にして下さい。

1~3年のお試し移住もできる「地域おこし協力隊とは」

仕事も心配ですが、その地域に自分がなじめるかどうかも気になるところですよね。

都市部から過疎地域などへの移住を考えるなら、知っておきたい制度の1つに、「地域おこし協力隊」があります。

「地域おこし協力隊」とは

都市部から過疎などの課題を抱える地域に一定期間移住し、行事への参加、地域ブランド向上や特産品の開発・PR活動、農業や林業などへの従事といった、地域の為のさまざまな活動を行う人のこと。

活動期間は1~3年です。

受け入れ地域では、協力隊員が期間終了後もその地域に定住・定着することを期待しています。

地域おこし協力隊になることは、次のようなメリットがあります。

地域おこし協力隊のメリット

・自分で仕事を探す必要がない

・期間が決まっているので、定住できそうかどうか試しやすい

・必然的に地域の人との交流が持てる

・活動に対して報酬が得られる

報酬は、地域によって異なるのが、国から地域へは隊員1人あたり報償費として年間200万円の地域特別交付税が出ます。

また、家賃相当分の手当や地域交通費などが支給されたりするところもあります。

いくつかの地域の募集要項を見た限り、ボーナスや時間外手当、退職手当は支給されない地域がほとんどでした。

雇用関係があれば雇用保険や社会保険にも入れます。

「外部協力者」など雇用関係がない場合、雇用保険はなく、健康保険、年金も自己負担です。

ちなみに、総務省によると、平成30年度の「地域おこし協力隊」隊員数は全国で約5400名。11の都道府県、1050市町村で活躍しているとのこと。

男女の割合は、6:4で、20~30代が約7割を占めています。人数が最も多いのは、北海道。続いて長野県です。

統計によると、人気終了後に同じ地域で定住した場合は、約6割とのこと。

まずは相談したい!そんな時には「ふるさと回帰支援センター」へ

地域への移住を考えている人の頼れる窓口として、「NPOふるさと回帰支援センター」があります。

「NPOふるさと回帰支援センター」の特徴とメリット

ふるさと回帰支援センターは、都市と農村など地方との人々の交流を橋渡ししてくれる場所。

東京・大阪を除く全国45都道府県の自治体と連携しているので、地域の情報が豊富に手に入ります。

場所は、東京・有楽町にある東京交通会館8階と便利な立地。

10時~18時までオープンしていますが、月曜と祝日は定休日です。

大阪郊外の人には、「大阪ふるさと暮らし情報センター」の利用がおすすめ。

ふるさと回帰支援センター利用のメリット

・全国の移住情報が得られる

・各地域の移住相談セミナー・相談会に参加できる

・市町村の担当者と話せる出張相談会もある

・希望の移住先がはっきりしていない人でも相談できる

また、地域就職の支援をしてくれるハローワークも併設されているため、具体的な仕事探しも可能です。

試してみよう!「ピカロタ」で移住先選び

移住に葉漠然とした憧れがあるけれど、移住先をどこにするかまでは、決まっていない、どう選べばいいかも分からない。と言う人も。

移住先を選ぶ条件をはっきりさせたいとき、気軽にできておすすめなのが、「ピカロカ」という診断サイトです。

イメージに合う画像を選んでいき、移住に関する簡単な質問に答えるだけなのでとても簡単。

自分が移住に求めるポイントを明確にしてくれるほか、それに合う候補地をいくつか提案してくれます。

また、すでに移住したい地域がイメージ出来ている人は、各都道府県の移住情報サイトや市町村の移住関連サイトで情報を得るのがおすすめです。

移住先を歓迎してくれるところが、こんなにあるって知りませんでした。

まずは、いろいろな地域サイトを見て、イメージを具体化させたり、情報を集めたりしましょう。

ただし、各地域が作った情報サイトには、魅力的な半面、良い面しか書かれていないことも。実際に足を運んでみたり、不明な点は直接問い合わせましょう。

移住先探し、仕事には窓口やインターネットでの情報収集が不可欠

移住に憧れはあっても、どの地域が自分に合うのか、希望する土地に仕事はあるのか、気になることはたくさんありますよね。

地方には移住・定着してくれる人を求める地域は多く、国が移住先受け入れ地域を支援する制度も整えられています。

ひと口に「地域」といっても、天候や産業、風土や風習、人柄などは土地によって大きく異なることも。

移住するならとことん情報収集をして、自分に合いそうな土地を探したいですね。

また、各地域の情報サイトや雑誌などからも情報を得ることはできますし、東京や大阪に葉、個別の相談に乗ってくれる「ふるさと回帰支援センター」があります。

支援センターでは、1人では集められない情報も得られる可能性大。ぜひ、足を運んでいろいろ聞いてみましょう。

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